日本病院総合診療医学会主導・「病院総合診療専門医制度」について

2022年４月に提示した学会運営方針の進捗について学術総会の都度その概要をご紹介することとしているが今回は特に専門医制度に関する内容を主体としたい。
１． ガバナンスの強化（弾力的かつ機動的な組織統治）
3名の副理事長（財務担当、学術担当、専門医制度担当）および各常置委員会の構成委員を正副委員長に検討いただき委嘱のうえ各々規約・会則の整備を進めており、学会内での活動の具体を年次事業計画として提出して頂いている。
２． 学際的な学術活動（横断的な学問領域との学術的共生）
アドバイザリーボードメンバーとしてSHM・CEOに加わって頂き病院総合診療領域の学際性を探究すべく両学会の年次総会での合同企画の継続的に進めている。一方、国内においても他学会、国内外企業との連携による学術的共生を模索している。
３． 専門医制度の充実（米国SHM(Society of Hospital Medicine)
担当委員会を中心に制度設計（プログラム、施設認定、専攻医・指導医制度等）、具体的運営（募集、登録、セミナー、専門医試験等）を精力的に推進している。現在、登録専攻医80名、指導医136名、特任指導医413名、認定施設（3年）105施設、（5年）257施設、計362施設、プログラム数165であり、2023年の第1回専門医試験の準備が進んでいる。
今後、グローバルな研鑽による“日本版ホスピタリスト”養成を視野に制度の充実を目指す方針を本講演で紹介したい。